リフォーム費用はいくら？場所別の相場と安く抑える8つのコツをプロが解説

「そろそろ自宅をリフォームしたいけれど、費用がいくらかかるのか見当もつかず不安…」と感じていませんか。この記事を読めば、そんなリフォーム費用に関する漠然とした不安が解消されます。キッチンや浴室などの水回りから外壁・屋根まで、場所別の詳しい費用相場はもちろん、100万円未満から500万円以上まで価格帯別に「何ができるのか」を具体的に解説。さらに、国や自治体の補助金活用や相見積もりといった、プロが実践する費用を安く抑える8つのコツもご紹介します。リフォーム費用は工夫次第で大きく変わります。この記事で正しい知識を身につけ、予算内で理想の住まいを実現するための一歩を踏み出しましょう。

まずは知りたい リフォーム費用の全体像と価格帯別でできること

リフォームを考え始めたとき、多くの方が最初に気になるのが「費用は一体いくらかかるのか？」ということでしょう。リフォーム費用は、工事を行う場所や規模、使用する設備のグレードによって大きく変動します。まずは大まかな予算感をつかむために、価格帯別にどのようなリフォームが可能なのか、その全体像を把握することから始めましょう。ご自身の希望するリフォームがどの価格帯に当てはまるか、目安としてご覧ください。

100万円未満でできるリフォームの例

100万円未満の予算では、住宅設備の部分的な交換や、一部屋単位での内装改修が主な対象となります。比較的手軽に行える工事が多く、気になる箇所をピンポイントで改善し、生活の利便性や快適性を手軽に向上させたい場合に最適な価格帯です。大掛かりな工事は難しいものの、住まいの満足度を大きく高めることができます。

リフォーム箇所	工事内容の例	費用目安
トイレ	便器本体の交換、温水洗浄便座の設置、壁紙・床材の張り替え	20万円～50万円
洗面所	洗面化粧台の交換	15万円～40万円
キッチン	ビルトインコンロの交換、レンジフード（換気扇）の交換	15万円～30万円
内装	6畳〜8畳一部屋の壁紙（クロス）張り替え、内窓の設置	5万円～20万円
給湯器	ガス給湯器やエコキュートへの交換	20万円～70万円

100万円から500万円でできるリフォームの例

予算が100万円を超えてくると、リフォームの選択肢は格段に広がります。水回りの設備をまるごと一新したり、複数の部屋をまとめて改修したりすることが可能になります。古くなった設備を最新のものに入れ替えることで、省エネ性能の向上や家事の効率化など、住まいの機能性やデザイン性を大幅に改善できるのがこの価格帯の特徴です。外壁塗装など、住まいのメンテナンスを目的としたリフォームもこの範囲に含まれます。

リフォーム内容	工事内容の例	費用目安
キッチン全体	システムキッチンの全体交換（壁付けから対面式への変更などレイアウト変更も含む）	80万円～200万円
浴室全体	在来工法の浴室からユニットバスへの交換	80万円～180万円
水回りセット	キッチン・浴室・トイレなど、水回り2～3点をまとめてリフォーム	150万円～400万円
内装全体	リビング・ダイニングの内装一新（フローリング・壁紙の全面張り替え、間仕切り壁の設置など）	100万円～300万円
外壁・屋根	外壁の全面塗装、屋根の塗装やカバー工法による修繕	100万円～250万円

500万円以上の大規模リフォーム・全面リフォーム

500万円以上の予算は、間取りの変更を伴う大規模なリフォームや、家全体を刷新する全面リフォーム（フルリノベーション）が視野に入ります。構造躯体（骨組み）だけを残して内装や設備をすべて解体・新設する「スケルトンリフォーム」や、増築・減築、二世帯住宅への改修などもこの価格帯で行われることが多くなります。現在のライフスタイルに合わせて住まいを根本から作り変え、新築同様の住み心地や全く新しい空間を実現できるのが最大の魅力です。設計から工事完了まで長期にわたるため、信頼できるパートナー選びがより重要になります。

リフォームの種類	工事内容の例	費用目安
全面リフォーム（フルリノベーション）	内装・外装・住宅設備のすべてを一新。間取りの大幅な変更。	700万円～2,000万円以上
スケルトンリフォーム	建物の構造部分を残してすべて解体し、内装・設備を再構築。	800万円～2,500万円以上
二世帯住宅化	キッチン・浴室・トイレなどの水回りを増設し、世帯間のプライバシーを確保。	500万円～1,500万円
増築・減築	部屋を増やす増築や、使わない部屋を減らして庭を広げるなどの減築。	100万円/坪～

【場所別】リフォーム費用の相場一覧を徹底解説

リフォームを検討する際、多くの方が最初に気になるのが「一体いくらかかるのか？」という費用面ではないでしょうか。リフォーム費用は、工事を行う場所や内容、使用する建材や設備のグレードによって大きく変動します。ここでは、住まいの主要な場所別にリフォーム費用の相場を詳しく解説します。ご自身の計画と照らし合わせながら、予算を立てる際の参考にしてください。

水回りリフォームの費用相場

キッチン、浴室、トイレ、洗面所といった水回りは、毎日使用するため劣化しやすく、リフォームの需要が高い場所です。設備の機能性が向上し、家事の効率化や快適性の向上に直結するため、リフォーム後の満足度も高い傾向にあります。ただし、給排水管工事や電気工事などを伴うことが多く、他の場所に比べて費用は高額になりがちです。複数の水回り箇所をまとめてリフォームすると、工事が一度で済み、結果的に費用を抑えられる場合があります。

キッチンのリフォーム費用

キッチンのリフォームは、コンロや換気扇などの部分的な交換から、システムキッチン全体の入れ替え、さらには壁付けから対面式へのレイアウト変更まで多岐にわたります。特に、キッチンの位置を動かすリフォームは、床や壁の工事、給排水管やガス管、電気配線の移設が必要になるため、費用が高額になります。

キッチンのリフォーム内容別 費用相場

リフォーム内容	費用相場	工事期間の目安
ビルトインコンロの交換	10万円～20万円	半日～1日
レンジフード（換気扇）の交換	10万円～25万円	半日～1日
システムキッチンの交換（同位置・同タイプ）	50万円～150万円	2日～4日
キッチンのレイアウト変更（壁の解体・造作含む）	100万円～250万円以上	1週間～2週間

費用は、LIXIL、TOTO、パナソニック、クリナップといったメーカーが提供するシステムキッチンのグレード（価格帯）によって大きく変わります。食洗機や浄水器などのオプションを追加することでも費用は変動します。

浴室・お風呂のリフォーム費用

浴室のリフォームで最も一般的なのは、既存のユニットバスを新しいユニットバスへ交換する工事です。従来のタイル張りの在来工法の浴室からユニットバスへ変更する場合は、土台のコンクリート工事などが必要になるため、費用と工期が余分にかかります。断熱性や清掃性の高い最新のユニットバスを選ぶことで、日々の快適性が格段に向上します。

浴室・お風呂のリフォーム内容別 費用相場

リフォーム内容	費用相場	工事期間の目安
ユニットバスからユニットバスへの交換	60万円～150万円	3日～5日
在来工法の浴室からユニットバスへの交換	80万円～200万円	1週間～10日
浴槽のみの交換	10万円～50万円	1日～3日
浴室乾燥機・暖房機の設置	10万円～30万円	半日～1日

ユニットバスのサイズや、浴室乾燥機、ミストサウナ、肩湯といったオプション機能の有無が費用を左右する主なポイントです。

トイレのリフォーム費用

トイレリフォームは、便器本体の交換のみであれば比較的安価で短期間に完了します。壁紙（クロス）や床材（クッションフロア）の張り替えも同時に行うことで、空間全体の印象を大きく変えることができます。和式トイレから洋式トイレへの変更は、床の解体や給排水管工事が必要になるため費用が高くなります。

トイレのリフォーム内容別 費用相場

リフォーム内容	費用相場	工事期間の目安
洋式便器の交換（内装工事なし）	15万円～40万円	半日～1日
洋式便器交換と内装（壁・床）の張り替え	20万円～50万円	1日～2日
和式から洋式へのリフォーム	30万円～70万円	2日～4日

費用は、便器の機能（タンクレストイレ、自動開閉、自動洗浄など）や、手洗いカウンターを新設するかどうかによって変動します。

洗面所のリフォーム費用

洗面所のリフォームは、洗面化粧台の交換が中心となります。収納力の高いキャビネットや三面鏡を選ぶことで、使い勝手が大幅に向上します。トイレと同様に、壁紙や床材の張り替えを同時に行うのが一般的です。既存の洗面化粧台と同じサイズのものを選べば、大掛かりな工事が不要で費用を抑えられます。

洗面所のリフォーム内容別 費用相場

リフォーム内容	費用相場	工事期間の目安
洗面化粧台の交換	15万円～40万円	半日～1日
洗面化粧台交換と内装（壁・床）の張り替え	20万円～50万円	1日～2日

洗面化粧台の横幅（間口）や、ボウルの素材、収納キャビネットのグレードなどが価格に影響します。

内装リフォームの費用相場

リビングや個室などの内装リフォームは、住まいの印象を大きく変え、気分を一新できる人気の工事です。壁紙や床の張り替えといった比較的安価なものから、間取り変更を伴う大掛かりなものまで、予算に応じて様々なリフォームが可能です。

リビング・ダイニングのリフォーム費用

家族が集まるリビング・ダイニングは、壁紙や床の張り替えだけでも雰囲気が大きく変わります。より快適な空間にするために、収納を増やしたり、間仕切り壁を撤去して開放的なLDKにしたりする間取り変更も人気です。ただし、建物の構造に関わる壁を撤去する場合は、専門的な判断と補強工事が必要となり、費用も高額になります。

リビング・ダイニングのリフォーム内容別 費用相場（12畳の場合）

リフォーム内容	費用相場	工事期間の目安
壁紙（クロス）の全面張り替え	8万円～15万円	1日～2日
フローリングの張り替え	15万円～40万円	2日～4日
壁紙・フローリングの全面張り替え	25万円～60万円	3日～5日
間取り変更（壁の撤去・新設など）	50万円～300万円以上	1週間～3週間

壁紙・クロスの張り替え費用

壁紙（クロス）の張り替えは、内装リフォームの中でも手軽で費用対効果の高い工事です。費用は、張り替える面積（㎡）と、選ぶクロスの単価によって決まります。量産品のシンプルなクロスは安価ですが、デザイン性の高いものや、消臭・防カビなどの機能性クロスは価格が上がります。

部屋の広さ別 壁紙張り替え費用相場（量産品クロスの場合）

部屋の広さ	費用相場
6畳（壁面積 約30㎡）	4万円～7万円
8畳（壁面積 約35㎡）	5万円～8万円
LDK 12畳（壁面積 約50㎡）	7万円～10万円

既存の壁紙を剥がした際の下地の状態が悪い場合は、補修費用が別途必要になることがあります。

フローリングの張り替え費用

フローリングの張り替えには、既存の床を剥がして新しい床材を張る「張り替え工法」と、既存の床の上に新しい床材を重ねて張る「重ね張り工法（カバー工法）」があります。重ね張り工法は、解体費用や廃材処分費がかからず工期も短いため、費用を安く抑えられます。ただし、床が少し高くなる、下地の根本的な補修はできないといったデメリットもあります。

フローリングの張り替え費用相場（6畳の場合）

リフォーム工法	費用相場	工事期間の目安
重ね張り工法（カバー工法）	8万円～15万円	1日～2日
張り替え工法	12万円～25万円	2日～3日

費用は、安価な複合フローリングか、質感の高い無垢フローリングかといった床材の種類によっても大きく変動します。

外装リフォームの費用相場

外壁や屋根といった外装は、常に紫外線や雨風に晒されているため、定期的なメンテナンスが不可欠です。外装リフォームは、見た目を美しくするだけでなく、雨漏りを防ぎ、建物の構造体を守るという重要な役割を担っています。工事の際には足場の設置が必要になるため、外壁と屋根のリフォームを同時に行うことで、足場代を一度で済ませられ、トータルコストを削減できます。

外壁塗装・張り替えのリフォーム費用

外壁リフォームの主な方法は、塗装、既存の外壁の上に新しい外壁材を張る「重ね張り（カバー工法）」、既存の外壁を剥がして新しくする「張り替え」の3種類です。一般的には10年～15年周期でのメンテナンスが推奨されます。費用は、建物の大きさや形状、選ぶ塗料や外壁材によって大きく異なります。

外壁リフォームの費用相場（延床面積30坪の戸建ての場合）

リフォーム内容	費用相場	工事期間の目安
外壁塗装（シリコン塗料）	80万円～120万円	10日～2週間
外壁塗装（フッ素塗料）	100万円～150万円	10日～2週間
重ね張り（カバー工法）	150万円～250万円	2週間～3週間
張り替え	180万円～300万円以上	3週間～1ヶ月

屋根の葺き替え・塗装の費用

屋根リフォームも外壁と同様に、塗装、重ね葺き（カバー工法）、葺き替えといった方法があります。屋根材の種類（スレート、ガルバリウム鋼板、瓦など）や劣化状況によって、最適な工法が異なります。雨漏りが発生している場合は、表面的な補修だけでなく、下地の修理も必要になるため費用が加算されます。

屋根リフォームの費用相場（屋根面積60㎡の戸建ての場合）

リフォーム内容	費用相場	工事期間の目安
屋根塗装（スレート屋根）	40万円～80万円	1週間～10日
重ね葺き（カバー工法）	80万円～150万円	1週間～2週間
葺き替え	100万円～200万円以上	10日～3週間

マンションと一戸建てのリフォーム費用の違い

リフォームの基本的な工事単価は、マンションでも一戸建てでも大きくは変わりません。しかし、それぞれに特有のルールや制約があり、それが費用やリフォームの範囲に影響を与えることがあります。

マンションの場合、リフォームできるのは室内の「専有部分」のみです。玄関ドアや窓サッシ、バルコニーといった「共用部分」は個人でリフォームすることはできません。また、管理組合が定める「管理規約」により、使用できる床材の遮音等級が決められていたり、工事可能な曜日や時間帯が制限されていたりします。マンションリフォームを計画する際は、まず管理規約を詳細に確認することが不可欠です。資材の搬入経路や近隣への配慮など、一戸建てにはない費用が発生する場合もあります。

一方、一戸建ては、法律や条例の範囲内であれば、間取り変更や外壁・屋根の改修、増築など、比較的自由なリフォームが可能です。ただし、建物の構造（木造軸組工法、ツーバイフォー工法など）によっては、撤去できない柱や壁が存在します。特に大規模なリフォームを行う際は、耐震性や断熱性といった住宅性能の維持・向上も視野に入れた総合的な計画が重要となります。

プロが教える リフォーム費用を安く抑える8つのコツ

リフォームは大きな出費が伴いますが、いくつかのコツを知っておくだけで、費用を賢く抑えることが可能です。ここでは、リフォームのプロが実践している費用削減のテクニックを8つ、具体的にご紹介します。少しの工夫で数十万円単位の差が生まれることもありますので、ぜひ参考にしてください。

コツ1 補助金や助成金制度を最大限活用する

国や地方自治体は、特定の条件を満たすリフォームに対して補助金や助成金制度を設けています。これらを活用しない手はありません。申請は工事契約前に行う必要がある場合がほとんどなので、計画段階での情報収集が不可欠です。

代表的な制度には以下のようなものがあります。

リフォームで活用できる主な補助金・助成金制度の例

制度の種類	対象となるリフォームの例	主な実施主体
省エネ関連	断熱窓への交換、高効率給湯器の設置、節水型トイレへの交換など	国・地方自治体
耐震関連	耐震診断、耐震補強工事など	地方自治体
バリアフリー関連	手すりの設置、段差の解消、引き戸への変更など（介護保険の住宅改修費も含む）	国・地方自治体・介護保険
同居対応・子育て支援	キッチン・浴室・トイレの増設、子育てしやすい間取りへの変更など	地方自治体

お住まいの市区町村のウェブサイトを確認したり、リフォーム会社に相談したりして、利用できる制度がないか必ずチェックしましょう。

コツ2 減税制度を忘れずにチェックする

補助金と合わせて検討したいのが、リフォームに関する減税制度です。一定の要件を満たすリフォーム工事を行うと、所得税の控除や固定資産税の減額が受けられます。減税を受けるためには、原則として確定申告が必要です。

対象となる主なリフォーム工事は以下の通りです。

• 耐震リフォーム
• バリアフリーリフォーム
• 省エネリフォーム
• 同居対応リフォーム
• 長期優良住宅化リフォーム

工事内容を証明する書類が必要になるため、リフォーム会社に必要な書類の発行を依頼し、大切に保管しておきましょう。

コツ3 複数のリフォーム会社から相見積もりを取る

リフォーム費用を適正な価格に抑える上で最も重要なのが「相見積もり」です。同じ工事内容でも、会社によって見積金額は大きく異なります。最低でも3社以上のリフォーム会社から見積もりを取り、内容を比較検討しましょう。

相見積もりを取ることで、以下のメリットがあります。

• 自宅のリフォーム費用の適正な相場がわかる
• 各社の提案内容を比較し、より良いプランを見つけられる
• 悪徳業者や手抜き工事のリスクを避けられる
• 価格交渉の材料になる

ただし、単に金額が安いという理由だけで選ぶのは危険です。見積書に「工事一式」としか書かれていないなど、内訳が不透明な場合は注意が必要です。工事内容や使用する建材、諸経費の内訳まで詳細に記載されているかを確認し、信頼できる会社を選びましょう。

コツ4 設備のグレードを見直す

キッチンやユニットバス、トイレなどの住宅設備は、リフォーム費用の中でも大きな割合を占めます。これらの設備のグレードを見直すことで、費用を大幅に削減できる可能性があります。

例えば、最新・最高級グレードのシステムキッチンは高価ですが、本当に全ての機能が必要でしょうか。自分たちのライフスタイルに本当に必要な機能は何かを考え、優先順位をつけることが大切です。

ショールームで実物を確認し、機能と価格のバランスが良い標準グレードの製品を選んだり、少し前の型落ちモデルを検討したりするのも賢い選択です。

コツ5 リフォーム箇所をまとめて依頼する

将来的にリフォームを考えている箇所が他にもある場合、一度にまとめて依頼することでトータルコストを抑えられることがあります。これを「まとめ工事」と呼びます。

例えば、外壁塗装と屋根リフォームを別々の時期に行うと、その都度「足場代」がかかります。しかし、同時に行えば足場の設置は1回で済み、数十万円の節約につながります。同様に、水回りのリフォーム（キッチン、浴室、洗面所）をまとめると、職人の手配や資材の搬入、養生などが効率化され、人件費や諸経費を削減できる可能性があります。

コツ6 シンプルなデザインや工法を選ぶ

凝ったデザインや特殊な形状、複雑な工法は、職人の手間が増えるため工事費が高くなる傾向にあります。費用を抑えたい場合は、できるだけシンプルなデザインや標準的な工法を選びましょう。

例えば、内装であればオーダーメイドの造作家具ではなく既製品の収納ユニットを選んだり、壁紙を部分的にアクセントクロスにする程度に留めたりすることでコストダウンが可能です。また、フローリングの張り替えでは、既存の床の上に新しい床材を重ねて張る「重ね張り（カバー工法）」を選ぶと、既存の床を剥がす解体・撤去費用がかからず、工期も短縮できます。

コツ7 地域密着型の優良工務店に相談する

テレビCMを放映しているような大手リフォーム会社は安心感がありますが、広告宣伝費や立派なショールームの維持費などが価格に上乗せされている場合があります。一方で、地域に根ざして長年営業している優良な工務店は、こうした経費が少ないため、同じ工事内容でも比較的安価に施工できる可能性があります。

また、地域密着型の工務店は、その土地の気候や特性を熟知しており、何かトラブルがあった際にも迅速に対応してくれるフットワークの軽さが魅力です。ただし、会社によって技術力やデザイン提案力に差があるため、施工実績などをしっかり確認して選ぶことが重要です。

コツ8 時期を調整する

リフォーム業界には、比較的工事が集中する「繁忙期」と、依頼が少なくなる「閑散期」があります。一般的に、新生活が始まる前の2〜3月や、補助金の締め切りが近い時期は繁忙期にあたります。

こうした時期を避け、リフォーム会社の仕事が比較的落ち着いている時期に依頼することで、価格交渉がしやすくなる場合があります。具体的には、梅雨の時期や真夏、年末年始明けなどが狙い目です。ただし、外壁塗装など天候に左右される工事は、時期によって工期が延びる可能性もあるため、リフォーム会社とよく相談して計画を立てましょう。

リフォーム費用の内訳を解説

リフォームの見積書を受け取った際、「一式」という表記が多くて何にいくらかかっているのか分かりにくい、と感じたことはありませんか？費用の内訳を正しく理解することは、提示された金額が適正かどうかを判断し、納得のいくリフォームを実現するための第一歩です。リフォーム費用は、大きく分けて「材料費」「工事費・人件費」「諸経費」の3つで構成されています。ここでは、それぞれの項目が具体的に何を含んでいるのか、費用の目安とあわせて詳しく解説します。

材料費

材料費とは、リフォームに使用する設備機器や建材そのものの費用のことです。例えば、システムキッチンやユニットバス、トイレといった設備本体の価格や、フローリング材、壁紙（クロス）、塗料、断熱材などがこれに該当します。リフォーム費用全体に占める割合は工事内容によって変動しますが、おおよそ30%～60%程度が目安となり、費用の中でも大きなウェイトを占める部分です。

この材料費は、選ぶ製品のグレードによって大きく変動するのが特徴です。最新機能が搭載されたハイグレードな製品を選べば高くなり、シンプルな機能のスタンダードな製品を選べば抑えることができます。どこにお金をかけ、どこでコストを調整するかを考える上で、最も重要なポイントと言えるでしょう。

材料費に含まれる主な項目例

分類	具体的な項目
設備機器	システムキッチン、ユニットバス、洗面化粧台、トイレ、給湯器など
建材	フローリング材、クッションフロア、タイル、壁紙（クロス）、珪藻土、ドア、窓（サッシ）、断熱材、屋根材、外壁材（サイディング・塗料）など
その他	配管材、電気配線、下地材（合板など）

工事費・人件費

工事費・人件費は、実際にリフォーム工事を行う職人の技術料（手間賃）や、現場を管理するスタッフの人件費などを指します。リフォーム費用全体に占める割合は、工事の規模や難易度に応じて20%～40%程度が目安です。腕の良い職人を確保し、安全かつスムーズに工事を進めるために不可欠な費用です。

この費用には、単に新しい設備を設置したり、壁紙を貼ったりする作業だけでなく、以下のような様々な工程の費用が含まれています。

工事費・人件費に含まれる主な項目例

工事分類	内容
仮設工事費	工事中の室内や共有部分を保護するための養生費用、外壁塗装などで必要になる足場の設置・解体費用など。
解体・撤去費	既存のキッチンや浴室、壁、床などを解体・撤去するための費用。
木工事費	大工が行う工事全般。間取り変更に伴う壁の造作や、床・天井の下地作りなど。
内装工事費	壁紙の張り替えや床材の設置、塗装など、内装の仕上げに関する工事費用。
設備工事費	電気配線の移設・増設（電気工事）、給排水管の接続・移設（水道設備工事）、ガス管の接続（ガス工事）など。
廃材処分費	解体・撤去によって発生した古い建材や設備を、法律に従って適切に処分するための費用。

見積書によってはこれらの項目が「〇〇工事一式」とまとめられている場合もありますが、信頼できる会社は、質問すれば詳細な内訳を説明してくれます。

諸経費

諸経費とは、材料費や工事費には直接含まれないものの、リフォーム工事全体を管理・運営するために必要な経費のことです。見積書では「現場管理費」や「一般管理費」といった名目で記載されることが多く、工事費総額（材料費＋工事費）の10%～15%程度が一般的な目安とされています。

この諸経費が極端に安い場合、必要な管理が行き届かなかったり、他の項目に費用が上乗せされていたりする可能性も考えられます。逆に高すぎる場合は、その根拠を確認することが大切です。諸経費の内訳を明確に説明してくれるかどうかも、リフォーム会社の信頼性を測る一つの指標になります。

諸経費に含まれる主な項目例

項目	内容
現場管理費	現場監督の人件費、工事の進捗管理や品質管理、安全管理にかかる費用。
一般管理費	会社の事務所家賃や事務スタッフの人件費、営業経費、広告宣伝費など、会社を運営していくための費用。リフォーム会社の利益もここに含まれます。
各種保険料	工事中に万が一の事故（器物の破損や人身事故など）が起きた場合に備えるための工事保険料。
交通費・駐車場代	職人や現場監督が現場へ移動するためのガソリン代や、近隣に駐車場を借りる場合の費用。
書類作成費	見積書や契約書、近隣への挨拶状、補助金申請書類などの作成にかかる費用。

信頼できるリフォーム会社の選び方 5つのポイント

リフォームの成功は、パートナーとなるリフォーム会社選びで9割決まると言っても過言ではありません。費用を抑えることばかりに気を取られ、安さだけで選んでしまうと「追加費用を請求された」「仕上がりがイメージと違う」といったトラブルに繋がりかねません。ここでは、安心してリフォームを任せられる信頼できる会社を見極めるための5つのポイントを解説します。

施工実績が豊富か

リフォーム会社の技術力や経験値を最も分かりやすく示しているのが「施工実績」です。実績が豊富であることは、それだけ多くの顧客から選ばれ、信頼されてきた証と言えます。会社のウェブサイトなどで施工事例を確認する際は、単に写真のきれいさだけでなく、以下の点もチェックしましょう。

• 自分が行いたいリフォーム（キッチン、外壁など）の事例が豊富にあるか
• リフォーム前の課題、提案内容、リフォーム後の変化が具体的に説明されているか
• 費用や工期などの詳細なデータが掲載されているか

特に、自分が行いたいリフォームと規模や内容が近い事例があるかを確認することで、その会社が持つノウハウや得意分野を把握できます。ビフォーアフターの写真を見比べることで、デザインの提案力や仕上がりの質も判断しやすくなります。

見積書の内容が詳細で明確か

複数の会社から相見積もりを取った際、内容を比較検討するためにも、詳細で分かりやすい見積書を提出してくれるかは非常に重要なポイントです。「工事一式」のような大雑把な見積もりを出す会社は、後から「これは含まれていなかった」と追加費用を請求してくる可能性があるため注意が必要です。信頼できる会社の見積書には、以下のような特徴があります。

チェックポイント1：項目ごとの単価と数量が明記されているか

どの工事に、どのくらいの費用がかかるのかが明確にわかるよう、「〇〇工事 m²単価 × 数量」のように、項目ごとに単価と数量が記載されているか確認しましょう。

チェックポイント2：「一式」という表記が多用されていないか

諸経費など、細かく分けるのが難しい項目で「一式」が使われることはありますが、主要な工事内容で多用されている場合は、内訳の説明を求めましょう。誠実な会社であれば、その内容をきちんと説明してくれます。

チェックポイント3：使用する建材や設備のメーカー名・型番が記載されているか

キッチンやトイレ、壁紙、フローリング材など、使用する製品のメーカー名や商品名、型番まで具体的に記載されているかを確認します。これにより、契約した製品と違うグレードのものが使われるといったトラブルを防ぐことができます。

チェックポイント4：諸経費の内訳がわかるか

現場管理費や運搬費、廃材処分費などの「諸経費」についても、どのような費用が含まれているのか内訳が記載されているか、あるいは質問した際に明確な回答があるかを確認しましょう。

保証やアフターサービスが充実しているか

リフォームは工事が完了したら終わりではありません。万が一、工事後に不具合が発生した場合に備え、どのような保証やアフターサービスが用意されているかは必ず確認すべき項目です。保証には大きく分けて以下の2種類があります。

保証の種類	内容
自社独自の工事保証	リフォーム会社が独自に設けている保証制度。保証期間や対象範囲は会社によって異なるため、工事内容ごとに保証期間が何年あるのかを書面で確認することが重要です。
リフォーム瑕疵（かし）保険	工事の欠陥（瑕疵）が見つかった場合に、その補修費用を保険金でカバーできる制度。リフォーム会社が倒産してしまった場合でも、保険法人から直接保険金を受け取れます。この保険に加入している会社は、国土交通大臣指定の保険法人の検査を受けているため、一定の品質基準を満たしている証にもなります。

工事後の万が一の不具合に備え、保証内容と期間を「保証書」などの書面で確認しておくことが、長期的な安心に繋がります。また、保証だけでなく、定期的な点検などのアフターサービスの有無も、顧客と長く付き合っていこうとする姿勢の表れとして、会社選びの判断材料になります。

担当者との相性が良いか

リフォームプロジェクトを成功に導くためには、担当者との円滑なコミュニケーションが不可欠です。打ち合わせから工事完了まで、長い期間を共に過ごすパートナーとなるため、信頼関係を築ける相手かどうかを見極めることが大切です。以下のポイントを参考に、担当者との相性をチェックしましょう。

• こちらの要望や悩みを丁寧にヒアリングしてくれるか
• 専門家として、メリットだけでなくデメリットも正直に伝えてくれるか
• こちらの要望に対して、さらに良いものにするためのプロの視点での提案があるか
• 質問や相談に対するレスポンスが迅速かつ的確か
• 話しやすく、何でも気軽に相談できる人柄か

どんなに会社の評判が良くても、担当者と相性が合わなければ、理想のリフォームを実現するのは難しくなります。専門知識はもちろん、こちらの要望を親身に聞き、円滑なコミュニケーションが取れる担当者かどうかを、打ち合わせの段階でしっかりと見極めましょう。

建設業許可や資格を保有しているか（例 平松建工）

リフォーム工事を行うのに、必ずしも資格が必要なわけではありません。しかし、国や都道府県から「建設業許可」を受けているか、あるいは建築に関する専門資格を持つスタッフが在籍しているかは、その会社の技術力や信頼性を客観的に判断する重要な指標となります。

許可・資格の名称	内容と信頼性のポイント
建設業許可	消費税込みで500万円以上のリフォーム工事を請け負う場合に必須となる許可。この許可を得るには、経営経験や技術力、財産的基礎などの要件をクリアする必要があります。軽微な工事であっても建設業許可を持つ会社は、法令遵守の意識が高く、経営基盤が安定していると判断できます。
建築士（一級・二級・木造）	建物の設計・工事監理を行う国家資格。特に、間取りの変更や増改築など、建物の構造に関わる大規模なリフォームを検討している場合、建築士が在籍している会社は安心です。
建築施工管理技士（1級・2級）	工事現場の技術的な管理を行う国家資格。工事の品質管理、安全管理、工程管理などを担う専門家がいることで、工事がスムーズかつ安全に進むことが期待できます。

これらの許可や資格は、会社のウェブサイトの会社概要ページや、スタッフ紹介ページで確認できることが多いです。例えば、信頼できる会社はウェブサイトで、平松建工のように「建設業許可番号 〇〇県知事許可(般-XX)第XXXXX号」や「一級建築士在籍」といった情報を明確に公開しています。こうした情報を積極的に開示しているかどうかも、会社の誠実さを見極める一つのバロメーターになります。

リフォーム費用に関するよくある質問

リフォームを検討する際、費用に関してさまざまな疑問が浮かぶことでしょう。ここでは、お客様から特によく寄せられる質問とその回答をまとめました。計画を立てる上での不安を解消し、安心してリフォームに臨むための参考にしてください。

見積もりは無料ですか？

はい、ほとんどのリフォーム会社では、現地調査を含めた見積もりを無料で提供しています。複数の会社から相見積もりを取る場合も、基本的に費用はかかりません。リフォーム費用を比較検討するために、少なくとも2〜3社から見積もりを取得することをおすすめします。

ただし、以下のような特殊なケースでは費用が発生する可能性があります。

• 詳細な設計図面やCGパースの作成を伴う、大がかりなプランニング
• 遠隔地への出張調査にかかる交通費
• 床下や屋根裏など、特殊な機材を必要とする詳細な建物診断

有料になる場合は、必ず事前にその旨と金額について説明があります。不明な点があれば、遠慮なくリフォーム会社に確認しましょう。

リフォームローンは利用できますか？

はい、多くの場合でリフォームローンを利用することが可能です。リフォームローンには、大きく分けて「無担保ローン」と「有担保ローン」の2種類があります。それぞれの特徴を理解し、ご自身の資金計画に合ったものを選びましょう。

種類	特徴	メリット	デメリット
無担保ローン	リフォームする住宅を担保に入れる必要がないローン。信販会社や銀行が提供しています。	手続きが比較的簡単で、審査期間が短い。	有担保ローンに比べて金利が高めで、借入限度額が低い傾向がある。
有担保ローン	リフォームする住宅とその土地を担保に入れるローン。主に銀行が提供する住宅ローンの一種です。	金利が低く、高額な借入や長期の返済が可能。	抵当権設定などの手続きが必要で、審査に時間がかかる。

金利や借入条件は金融機関によって大きく異なるため、複数の商品を比較検討することが重要です。また、リフォーム会社が提携している信販会社のローンを利用できる場合もあります。どのローンが最適か、リフォーム会社の担当者や金融機関に相談してみることをおすすめします。

工事期間はどのくらいかかりますか？

工事期間は、リフォームの場所や規模、工事内容によって大きく異なります。あくまで一般的な目安ですが、場所別の工事期間は以下の通りです。

リフォーム箇所	工事期間の目安
トイレ（便器交換のみ）	半日〜1日
洗面化粧台交換	半日〜1日
浴室（ユニットバス交換）	3日〜5日
キッチン（システムキッチン交換）	4日〜7日
内装（壁紙・フローリング張り替え/6畳）	2日〜3日
外壁塗装（30坪程度）	10日〜14日
屋根塗装・葺き替え（30坪程度）	7日〜14日
間取り変更を含む全面リフォーム	2ヶ月〜6ヶ月以上

上記の期間は、天候や建物の状況、資材の納期などによって変動する可能性があります。正確なスケジュールは、契約前にリフォーム会社から提示される工程表で必ず確認しましょう。特にマンションの場合は、管理組合への申請や承認手続きに時間がかかることもあるため、早めに計画を進めることが大切です。

追加費用が発生することはありますか？

リフォームでは、予期せぬ追加費用が発生する可能性があります。主な原因は、壁や床を解体した後に判明する問題です。

• 柱や土台の腐食、シロアリ被害
• 雨漏りによる下地の劣化
• 断熱材の不足やカビの発生
• 想定と異なる配管や配線の状態

信頼できるリフォーム会社は、このような事態を想定し、事前に可能性を説明してくれます。万が一追加工事が必要になった場合は、必ず工事を始める前に、内容と費用の見積もりについて書面で説明を求め、納得した上で依頼するようにしてください。不測の事態に備え、リフォーム予算の10%〜20%程度を予備費として確保しておくと安心です。

工事中の生活はどうなりますか？

部分的なリフォームであれば、多くの場合、住みながら工事を進めることが可能です。ただし、工事箇所によっては一時的に生活に制限が出ます。

例えば、キッチンリフォーム中は調理ができなくなるため、外食や中食を利用する必要があります。浴室リフォーム中は、数日間お風呂が使えなくなるため、近隣の銭湯などを利用することになります。工事中は騒音や埃、職人の出入りがあるため、ストレスを感じることもあるかもしれません。

リフォーム会社と事前に工事中の生活についてよく打ち合わせ、対策を立てておくことが大切です。間取り変更を伴う大規模なリフォームや全面リフォームの場合は、工事期間中、仮住まい（ウィークリーマンションや実家など）へ一時的に引っ越すのが一般的です。

まとめ

本記事では、リフォームにかかる費用の全体像から、場所別の詳細な相場、そして費用を賢く抑えるための具体的なコツまでを網羅的に解説しました。リフォーム費用は工事箇所や使用する設備のグレードによって大きく変動しますが、事前に相場感を掴んでおくことが予算計画の第一歩です。

費用を抑えるためには、国や自治体が提供する補助金・助成金制度の活用や、複数のリフォーム会社から相見積もりを取ることが極めて重要です。これにより、適正価格を把握し、数十万円単位で費用を削減できる可能性もあります。また、設備のグレードを見直したり、工事をまとめて依頼したりする工夫も有効な手段です。

最終的に満足のいくリフォームを実現する結論は、信頼できるパートナーとなるリフォーム会社を見つけることです。本記事で紹介した会社の選び方を参考に、まずは複数の会社へ相談し、ご自身の希望に最適なプランと見積もりを取得することから始めてみましょう。

※記事内容は実際の内容と異なる場合があります。必ず事前にご確認をお願いします

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